賃貸住宅 更新料

トップページ ＞ 後悔しない賃貸住宅の選び方 ＞ 更新料がいくらかかるか？あらかじめ賃貸住宅の契約の確認を

賃貸住宅の更新料には地域差があるもの。

 

ほとんど更新料がかかったり、かからなかったり、地域でずいぶん差があるんだワン。

 

そして、賃貸住宅の更新料についても、色々あるもの。契約書を確認しておく必要があるワン！

 

入居時には敷金・礼金が必要だったり、必要なかったり。

 

なんだかよくわからない費用が必要になったりするものです。

 

これは、賃貸住宅など不動産の世界には古い慣習が残っていがちだから。

 

だって、今後の家賃の保証料として敷金が必要なのは理解できるとして、「礼金」って何？って思いませんか。

 

、、、まあ、そんな慣習が残っていたりするのが不動産の世界なのです。

 

そして、賃貸住宅における「更新料」。

 

２年など、あらかじめ定められた賃貸契約を更新する際に発生する料金なのですが、これも慣習的なもの。

 

ですから、更新料が必要な地域もあれば、更新料が必要ないという地域もあるものです。

 

例えば神奈川県、こちらの賃貸住宅では９割以上のケースで更新料が必要となってきます。

 

一方で愛媛県、こちらでは賃貸住宅で更新料が必要となるのは１割強でしかありません。

 

一般的に東の地域の賃貸住宅では更新料が必要となり、西の地域の賃貸住宅では更新料が不要。

 

こんな風に考えておくと良いでしょう。

 

さて、２年間の賃貸契約期間が満期になる数ヵ月前、契約を更新するかどうか？

 

こんな書類が大家さんから送られてくるはずなのです。

 

その中に契約更新をするならば、別途費用が必要ですと書かれているはず。

 

例えば更新料、更新手数料、火災保険料、、、これらが一般的な契約更新の際に必要となる費用です。

 

更新料など、賃貸住宅の契約更新の際に必要となる費用については、あらかじめ賃貸契約書に明記されているものです。

 

ですから、更新料が必要な物件なのか違うのか、これは賃貸契約書を確認すればわかるはず。

 

更新料などが不意の出費とならないように、あらかじめ確認しておくべきことなのです。

 

賃貸住宅の更新料が１ヵ月分、更新手数料が半月分、火災保険料が１～２万円。

 

まあ、まとまった金額が必要となるのが賃貸住宅の更新時なのです。

 

しかし、お金を取られるばかりではないというのが、賃貸住宅の更新時。

 

例えば賃貸料金・家賃の引き下げなど交渉ができる時期でもあるのです。

 

ただ、安くしてほしい！と熱弁を振るっても、それほど効果的とはいえません。

 

集合住宅ならば、同じ棟の人と家賃について話をしておく。

 

他所より月々１万円ほど家賃が高かったとか、、、こんなケースはよくあるもの。

 

ならば、家賃引き下げの交渉材料に使いましょう。

 

契約更新のために更新料や更新手数料など、取られてばかりではつまらない！

 

とばかりに、勢い込んで家賃の引き下げを要求するのもどうかとは思うのです。

 

しかし、近所と比較して、あまりにも高い家賃というのでは割に合わないもの。

 

そんな場合は、賃貸住宅の契約更新と合わせて、お願いしてみるのも良いかもしれません。

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